21世紀に入って四半世紀が過ぎ、世界は持続可能性に向けて新たな段階に入ろうとしています。その流れは企業にも「経営環境の変化」という形で、大きなプレッシャーとなってのしかかっています。この転換期をどう乗り越えていくのか、そのビジョンや戦略の違いによって、文字通り企業の「持続可能性」に大きな差が生まれようとしています。
企業が発信する情報には、財務に関する情報（財務情報）と、財務以外の情報（非財務情報）がありますが、企業の持続可能性や強靭性に、気候変動対策や省資源経営、人的資本経営、ジェンダー平等、人権擁護などへの取り組み成果である「非財務情報」が大きく関わっていることに、世界中の投資家や金融機関、政府の財務当局などが注目しています。
それら金融関係者と企業をつなぐ重要なコミュニケーションツールのひとつである「統合報告書」の重要性も年々高まりつつあります。
本セミナーでは、統合報告書というアウトプットの視点から、これからの時代に何が求められていくのかということについて考えていきます。そもそも統合報告とは何か？統合報告書に必要な要素とは？非財務情報開示に関する世界の潮流は？など、統合報告書作成のポイントをひもときながら、非財務情報開示に関する最新情報をお伝えします。
なお、本セミナーはコンサルティング関係者のご受講はご遠慮いただいております。